編集主幹のダーツの旅

本紙編集主幹 千葉 誠一(ちば せいいち)

本紙編集主幹の千葉誠一が地域ごとの私塾事情を探るため、ダーツが刺さった地域へ赴く新連載!各地域で活躍を続ける塾や、珍しい取り組みを行っている塾などに取材を敢行。ローカルな運営法の中に、塾で生かせるヒントがある!?

いろんな塾のいろんなイマが見えてくる

【私塾REAL】特別版 時代の変化とともに学習塾業界団体も進化する!! そして今何が塾に必要なのか?

一般社団法人日本青少年育成協会

 1994年4月15日、日本青少年育成協会は、内閣府(旧総務庁)所管の基、内閣総理大臣によって社団法人として許可されました。当協会は、青少年の健全育成に寄与することを目的として、青少年指導者の養成・研修、青少年の育成に携わる者の意識啓発、青少年の社会参加活動の振興、青少年育成の在り方についての調査研究等の事業を行っています。

 あらゆる教育(学校教育、民間教育、家庭教育、社会教育)の各現場に、相手の意欲・能力を引き出し、自立を支援する教育メソッド『教育コーチング』を普及することを通して、我が国の教育の『教(Teaching)』から『育(Coaching)』へのトランスフォームを実現します。そのことにより、当協会の目的および、当協会ミッションの具現化に寄与します。

全日本私塾教育ネットワーク

 学習塾の活動を30余年にわたって支えてきた任意団体である、全国私塾連盟(全塾連)、全日本私塾協会(PTF)、日本私塾会(日私会)の3団体が、2001年に大同団結し発足した団体です。

 現在、旧来の加盟会員に新たなメンバーを加え、北海道から九州地方まで約200校の加盟塾があり、全国最大規模の学習塾任意団体として活動を進めています。研修会活動を中心に、私学とも連携し日本の教育の改善、改革のために活動しています。

 私塾ネットは、全国の各エリアが主体となり様々な取り組みをしております。それを支援するのが私塾ネットセンターの役割です。

 私塾ネットは、利益をあげることを目的としません。会費は、サービスを提供するためのものではなく、組織として活動するためのものです。また、与えられる組織ではなく互いに与え合う組織です。積極的に研修会等の活動に協力、参加することで自己研鑽し、自塾を発展させていくことができます。

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